（ＣＮＮ） 米中の研究者グループは１７日までに、中国の児童が近視になる事例が大幅に増えているとし、新型コロナウイルスの感染抑止策として打ち出された自宅待機などの閉鎖措置が影響している可能性があるとの調査結果を発表した。
米医師会誌が眼病問題の報告書として掲載した。研究結果によると、６歳、７歳や８歳の年齢層で昨年近視となった比率は過去４年のいかなる時期よりも高かったという。
特に６歳児での増加が目立ち、２０１９年の５．７％から昨年は２１．５％に急増。７歳児では倍増し、８歳児では１．４倍となった。自宅待機や野外活動の制限などが大きな要因と見ている。
その上で研究者グループは自宅待機が必要な措置だったとしても、両親は子どものネット利用時間を出来るだけコントロールし、野外活動を対人距離の一定の確保を守らせる範囲内で容認認すべきと主張した。
一方でインターネットの利用時間がより多い９～１３歳層で比率の大幅な変動はなかった。
研究者グループは、視力機能の発展段階で重要な時期での自宅待機などが影響した可能性があることに注目。児童は環境の変化により敏感な傾向にあることにも言及した。
研究者たちは今回の研究で、中国・肥城市で昨年６月に実施した校内の視力検査で得たデータを分析。この検査は中国で同年１～５月に全国規模で学校閉鎖が命じられた後に実施された。
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